【離職防止対策①】離職防止を怠ったことでの損失

こんにちはHAYASHIDA―CS総研の柿原まゆみです。

今回から4回シリーズで『離職防止についての具体的な方法をお伝えします。
皆さまの会社では、人員不足に悩みを抱えておられませんか。
離職防止を怠ることでさまざまな損失を陥ります。
では離職防止を怠った場合にどのような損失があるのかみてみましょう。

①採用コストの増加
離職者の代替採用には、求人広告、面接、選考プロセス、新入社員の教育などのコストがかかります。
これにより、多額の予算を割かれ、採用活動に時間とリソースを費やす必要があります。

②生産性の低下
離職により、業務の引継ぎや後任者のトレーニングや教育には時間とリソースが必要です。
離職者がいる場合、そのコストは増加します。このことで既存の従業員のエネルギーや時間が割かれて
個人の生産性が低下し、業務の遅延や品質の低下が生じる可能性があります。

③ノウハウの喪失
離職者は経験と知識を持っているため、そのノウハウが失われます。また
そのノウハウが他社（同業）に流出する恐れがあります。
これにより、業務の効率性や品質に影響を及ぼす可能性があります。

④チームの連携の悪化
離職により、チームの構成が変わり、連携が乱れることがあります。
離職理由がネガティブな状態であれば、既存の社員への不安が伝染し、同調することで
退職が続くことはよくあることです。この負にループが重なることで連携は更に悪化していきます。

⑤顧客満足度の低下
離職により、顧客対応が滞る可能性があります。
顧客は安定したサービスを求めており、離職による対応の遅延は顧客満足度を低下させる原因となります。顧客は離職の原因は職場環境や人間関係にあると考え信頼関係の低下につながる恐れがあります。
これらの損失を最小限に抑えるために、離職防止策を積極的に実施することが重要です。

⑥仕事の受注があるが人員不足で生産ができないための機会損失
仕事の依頼があるが、人員不足で受注しても納品できないので、依頼を辞退した会社は
少なくありません。この状況から黒字倒産する企業もあります。
自社の人員が安定していても下請け企業が人員不足により悪影響を受ける企業もあります。

従業員の離職が増えると、業務負担の増加や従業員のモチベーションの低下、採用・教育コストの損失など、さまざまなマイナスの影響を及ぼします。
そこで、従業員の方の定着率を向上させるための具体的な施策を紹介します。

①経営理念の浸透
経営理念は企業の進むべき道を示す行動指針です。明確な経営理念は従業員の心の拠り所にもなり、離職防止に繋がります。社長自らが経営理念を発信し、全従業員に届けることが重要です。

②メンター制度の導入
メンター制度は先輩社員が後輩社員に対して業務だけでなく、メンタル面やキャリア形成のサポートをする仕組みです。メンティは悩みを抱え込まず、先輩社員に気兼ねなく相談できるため、離職率の低下やモチベーション向上が期待できます。

③相互理解を促進
チーム内・部署内の相互理解を深める施策を実施し、心理的安全性を高めます。お互いのバックグラウンドや考え方を共有することで、雰囲気の良い組織づくりにつながります。
称賛や承認の文化を醸成: サンクスカードの利用で職場内の交流を活性化させる方法です。
感謝の気持ちを伝えることで、従業員同士のコミュニケーションを深め、離職率改善に寄与します。

④社内公募制度の活用
業務へのモチベーションを高めるために、社内公募制度を導入します。従業員が望む業務に就けることで、定着率の向上が期待できます。

私のクライアントの事例ですが、経営理念に沿った信条（クレド）を作成し、職場の風土を変えた事で35％の離職率が5％にまで減少しました。
『社員が辞めたくないと思う職場づくり』を丁寧に行うことで
皆さまにとってもやりがいのある職場となっていくのではないでしょうか。

多くの企業は採用にコストをかけますが、離職防止に取り組むことは大きなメリットがあります。
定着率・生産性が上がり、採用にかけるコストは大幅に削減できます。
次回のコラムも具体的な対策についてお伝えします。